『mHealth Watch』では、ここ最近で公開されたニュースから「注目ニュース」をピックアップし、独自の視点で解説していきます。

今回注目したニュースはこちら！
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“PHRサービスへの健康行動理論の活用 ”

主任研究員　岡島　正泰

人々の健康増進を促していくために、人が健康によい行動を行う要因を説明する健康行動理論が活用されている。健康行動理論とスマートフォンやPHRサービスなどのデジタルツールを活用して効果的に健康増進を働きけるソリューションを提供する企業が現れてきている。これらのソリューションとPHRサービスとの連携や理論に基づく適切な取り組みにより、日常生活に埋め込まれたPHRサービスが普及し、健康に無関心な人々にも健康増進を働き掛けられる。「自然に健康になれる環境づくり」が実現していくことが期待される。

１．はじめに

PHRサービスを活用した健康増進への期待が高まっている。PHRサービスは、個人の健康診断結果や服薬履歴、自らが日々測定するバイタルなどの健康情報であるパーソナルヘルスレコード（PHR）を記録管理し、疾病予防や健康増進、医療・介護現場での活用を目的に健康行動のリコメンドなどを行うサービスである。

政府は、国民の健康寿命の延伸や生活習慣病予防、医療・介護費用の抑制を通じて社会保障制度の持続可能性を高めようとしている。2024年度から開始される国民の健康づくり対策「健康日本21（第三次）」においても、食生活・運動・睡眠・飲酒・喫煙などの生活習慣の改善や、血圧・脂質・血糖の改善などの生活習慣病の予防が目標に掲げられている。これらの目標に取り組むためにPHRサービスに期待される役割は大きい。

一方、健康増進に関心のない人は思いのほか多い。厚生労働省の調査によると食習慣や運動習慣を改善する意思がない人は約4割を占める。また、改善する意思があるだけでは健康増進にはつながらない。改善するつもりはあるが取り組んでいない人は約2割を占める。さらに、健康増進は生活習慣の改善を長期間維持することで実現するが、生活習慣の改善を6か月以上維持している人は約15%程度に留まる。

２．健康行動理論の概要

このような健康に関心がない人も含めた幅広い人々の健康増進を促してしていくために、人が健康によい行動を行う要因を説明する健康行動理論が活用されている。

健康行動理論は数多く開発されている。とりわけ重要なものとして、多数の理論に影響を与えている「健康信念モデル」「計画的行動理論」「社会的認知理論」「イノベーション拡散理論」が挙げられる。また、最もよく使われるものとして、健康信念モデル・社会的認知理論の他に「トランスセオレティカルモデル」といった理論が挙げられる。

これらの理論は、個人に焦点を当てたもの、個人間の影響に焦点を当てたもの、コミュニティなどの環境の影響に焦点を当てたものに大別される。

個人に健康行動を促し、それを長期間維持して健康増進につなげていくためには、個人・個人間・コミュニティなどの環境へのマルチレベルの働きかけが有効とされる。個人レベルの働きかけで行動変容を実現しても、それを取り巻く人間関係、環境も同時に変わらなければ健康行動を長期間維持することは難しい。

また、近年では経済学の一分野である「行動経済学」が注目されている。伝統的な経済学が前提とする個人とは異なり、様々な認知バイアスの下で個人が必ずしも合理的な判断を下せない実態を明らかにしている。それを基に、デフォルトオプション（初期設定で選ばれている選択肢）や効果的なインセンティブの設計などの手法により個人を望ましい行動に自然に誘導するナッジ効果を発揮する。このような行動経済学のノウハウは、特に健康に無関心な人々の疾病予防のための健康行動などへの活用が期待される。

しかし、行動経済学的なアプローチも万能ではない。他の理論と組み合わせたアプローチにより、個人の内発的な動機付けや環境の改善によりインセンティブの提供などの介入を終えた後にも行動変容を維持していく視点が求められる。行動経済学は従来の理論を補完するものとして捉えることができる。

プレスリリースはこちら（SOMPOインスティチュート・プラス株式会社 2023年9月14日掲載）

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『mHealth Watch』の視点！

今回注目するのは、SOMPOインスティチュート・プラス社が発表したPHRサービスへの健康行動理論の活用についてのレポートです。

「PHR（パーソナルヘルスレコード）サービス」については、以前から注目を集めているキーワードであり、また「健康行動」については以前から注目されていますが、最近特に注目が集まってきている印象です。

これはどういうことが背景にあるのかというと、「PHR（パーソナルヘルスレコード）サービス」は、ビジネス的な面で大きく跳ねそうというイメージ、そして「健康行動」については、この課題を解決しないと本当の意味での成果に導けないと思います。

しかし、どちらのキーワードについても解が見つかっていない、またこれといった成功事例が出てきていないのが現状で、だからこそいち早くなんらかの解を見つけられれば、先行者としてビジネス的も優位に進められるのではということで、注目が集まってきているのではないかと私は見ています。

今回のレポートの中では、PHRサービスについては、日常生活に埋め込まれたサービスへの普及とそしてデータを日常空間や日常の生活の中で、健康行動に結びつけていくことが必要だとしています。

PHRサービスでは、利用者が預けたデータをどのように利用者に価値あるものとして返していけるかという視点、利用者の視点に立った組み立てが最優先されるべきであり、その際に健康行動につながるためには、一つの健康行動理論だけではなく、様々な健康行動理論を組み合わせて、様々な人の健康行動に対応していくことが重要になってくるのです。

さらに、このレポートの中で、健康行動理論やデジタルの活用について、海外の事例を紹介していますが、そこではアプリ等のデジタルデバイスによる働き掛けだけでは不十分ということで、健康行動においては「人（コーチ）」と利用者との信頼関係が重要であると紹介しています。

健康行動を実践するのは「人」であり、その「人」は千差万別で健康行動の決め方はもちろん、興味や関心のポイントも違ってきます。

このような状況の中でシステマチックな仕組み化されてアプローチでは、全てをカバーすることは難しく、また利用者との信頼関係という意味では、サービスとの信頼関係を構築には「人」の存在、アプローチが、健康行動という側面からすると外せない要素の一つなのかもしれません。

「PHRサービス」「健康行動」という二つのキーワードが気になっている読者の方は、今回のレポートはご一読いただき、本質的な部分について触れていただき、参考にしていただければと思います。

 

『mHealth Watch』編集委員　里見　将史

株式会社スポルツのディレクターとして、主に健康系ウェブサイト、コンテンツなどの企画・制作・運営を担当。また『Health Biz Watch Academy』では、「mHealth」のセミナー講師として解説。（一財）生涯学習開発財団認定コーチ。