消費者が個人の健康データの開示について、よりオープンになってきていることが、新たな調査で判明した。Makovsky Health/Kelton Surveyの調査回答者1,000人のうち、90％もの人々が、療養、治療オプションの改善や研究者の疾病理解を助ける、という目的であれば、自らの健康管理データを共有することは問題ない、と答えている。

・26％は、彼らのデータが匿名であるかどうかを気にせず共有する。
・23％は、どのデータを匿名にするか、自らコントロールできるならば共有する。
・40％は、もしすべてのデータが匿名であれば共有する。

これは、すでにこのロジックをプラットフォームに組み入れている企業にとっては大きな後ろ盾である。データをウェアラブル端末やアプリから抽出することによって、診察室の物理的な壁を越えて、医師に患者の治療進行状況を斟酌（しんしゃく）するツールを与えようとするからだ。

記事原文はこちら（『MedCity News』4月25日掲載）

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