Zwiftは、米国カリフォルニア州ロングビーチに拠点を置き、サイクリストやランナーを3D生成された世界に没頭させるオンラインフィットネスプラットフォームを350人規模で展開している。この度同社は、投資会社KKRの事業の少数株主と引き換えに4億5,000万ドル（約471億円）という高額な資金調達を実施した。

同社は2015年の創業以来、250万人が登録している。米国のアウトドア雑誌のOutsideがかつて表現したように「一部のソーシャルメディアプラットフォーム、一部のパーソナルトレーナー、一部のコンピュータゲーム」の世界に入るためにZwiftに登録しているのだ。この特定の組み合わせによりZwiftのアプリは、外の状況に関係なくトレーニングをしたいと考えているレクリエーションライダーとプロの両方に魅力的なものとなっている。

同社は月額15ドルのアクティブな登録者数を明らかにするのは拒否したが、忠実なユーザーのベースを持っているようだ。例えば、全登録者の内の11万7000人は、Zwiftが7月に主催したツール・ド・フランスのバーチャル版で競い合った。

Zwiftは、この巨大な資金調達ラウンドで得た資金を何に使うのか。現在、Zwiftの自転車愛好家がこのアプリを使うには、EliteやWahooなどのブランドが作った300ドル〜700ドルのスマートトレーナーを購入する必要がある。一方、ランナーはZwiftのアプリを自分のランニングマシンと一緒に使える。

そこでZwiftは、ハードウェアビジネスに飛び込んだ。同社の広報担当者は、「ハードウェアを適切に開発するには時間がかかり、新型コロナウイルスの感染蔓延は生産のプレッシャーを強めている」としながらも「『できるだけ早く』最初の製品を市場に投入したい」と考えていると述べた。また、このハードウェアはZwiftを「より没入感のあるシームレスな体験をユーザーに提供する」とも付け加えた。

記事原文はこちら（『TechCrunch』 2020年9月17日掲載）

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