『mHealth Watch』では、ここ最近で公開されたニュースから「注目ニュース」をピックアップし、独自の視点で解説していきます。
今回注目したニュースはこちら！

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“研究：高齢者の方が、HingeHealthのデジタルMSKプログラムを使用する可能性が高い”

Frontiers in Digital Healthで発表された研究によると、Hinge Healthの『Digital Musculoskeletal Clinic』を提供したところ、若い世代よりも高齢者の方がデジタル筋骨格（MSK）プログラムを頻繁に使用していたことがわかった。

今回の調査では、ジェネレーションZ（90年代中盤〜00年代に誕生した世代）やミレニアル世代（80年代〜90年代中盤に誕生した世代）に比べ、ジェネレーションX（60年代中盤〜70年代に誕生した世代）や現役世代のベビーブーマー（46年〜64年に誕生した世代）の方が、デジタルプログラムを開始する確率が有意に高いことが判明した。さらに、ジェネレーションX、現役世代のベビーブーマー、退職者は、プログラムを完了する確率が高くなっている。

退職者は、ジェネレーションZやミレニアル世代のユーザーと比較して、エクササイズの実施回数が19回、記事へのアクセス回数が11回、コーチへのメッセージ送信回数が4回多かった。

また、ジェネレーションX、現役のベビーブーマー、定年退職者といった上の世代では、若い世代と比べて、痛みのレベルの変化に大きな差は見られなかった。

研究者たちは、少なくとも12週間続いた筋骨格の痛みを報告したジェネレーションZ、ミレニアム世代、ベビーブーマー世代、サイレント世代（27年〜45年に誕生した世代）の4万1,000人以上の成人を対象に調査を行った。

このデジタルプログラムは、参加企業の従業員や扶養家族の福利厚生として提供された。受け入れた参加者には、アプリをインストールしたタブレットとウェアラブルモーションセンサーが配布された。

参加者は、パーソナルヘルスコーチとコミュニケーションをとり、ディスカッションフォーラムに参加することができた。また、自分の症状や治療法、メンタルヘルスに関する教育的情報を得ることもできた。

参加者は、毎週、センサーが導く運動セッションを3回以上行い、有酸素運動を3回以上行い、教育的な記事を2つ読むことが推奨された。また、毎週2回、症状を記録することが奨励された。

データは、登録時にオンラインまたはアプリを通じて収集され、12週間後に再び収集された。

2021年のピュー研究所の調査によると、65歳以上の成人の1/4がインターネットを利用したことがないと回答した。2016年にJAMA誌に掲載された研究では、高齢者は医療ニーズが高いにもかかわらず、デジタルヘルスツールの利用率が低いことが明らかになった。

しかし、その傾向は変わりつつあるかもしれない。COVID-19のパンデミックでは、患者が対面でのやりとりを避けるためにバーチャルでプロバイダーとつながっていたため、ヘルスケアへのアクセスに新しい常識が生まれた。昨年末に発表された調査報告書によると、英国の55歳以上の患者の約半数が、パンデミックの際、対面での診察よりもデジタルツールの利用を希望していた。

記事原文はこちら（『mobihealthnews 』2021年8月27日掲載）

※記事公開から日数が経過した原文へのリンクは、正常に遷移しない場合があります。ご了承ください。

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『mHealth Watch』の視点！

企業向けで筋骨格の痛み改善にアプローチしてきたHinge Healthのプログラムを使った研究が行われました。

Hinge Healthのサービスはすべてデジタルを使ったものになります。ですのでターゲットは企業で働く現役世代になります。しかし、COVID-19のパンデミックによりターゲットはその層だけではなくなりました。

当たり前に病院に行っていた人たちがロックダウンにより外出ができなくなったことで、米国のテレヘルス利用率は増大し、特に高齢者は300%も増加しました。デジタル利用を敬遠していた人も背に腹は代えられないと言うことでしょうか!?

今回の研究では、プログラムの達成率が高いのはジェネレーションXより上の世代だったと報告しています。ミレニアル世代以下と何が違うのでしょうか？いくつか考えられます。

年代が上がるほど、痛みが慢性化し、筋力低下もあり回復に時間がかかるため、より注意を払って取り組む人も多くいるのでしょう。もっと上の世代では、移動が困難であったり、交通手段が確保できなかったりする場合、実際に使ってみると自宅で取り組めることが便利に感じていた可能性もあります。

使うことを躊躇していたものが、今回のようなパンデミックにより体験してみると、利便性を感じられたものも多かったことでしょう。テレヘルスしかり、このような個別プログラムもそうなのでしょう。

まずは使ってもらえるための「障壁の越え方」をうまく組み込むことができると、ビジネスは意外な広がりを得ることが出来るようになります。

 

『mHeath Watch』編集　渡辺　武友
株式会社スポルツにて健康ビジネスにおけるマーケティングに関するコンサルティング、一般社団法人 社会的健康戦略研究所の理事として、本質的健康経営の社会実装方法の研究を行う。またウェアラブル機器、健康ビジネスモデルに関する健康メディアでの発表や、ヘルスケアITなどで講演を行う。