JAMA Network Openで公開された調査によると、参加者の66.5％が将来、少なくとも何らかのビデオ訪問を希望しているが、自己負担費用が要因でなければ、対面訪問とビデオ訪問のどちらかを選択する場合、53％が 対面訪問を選んでいる。

一方、回答者の20.9％はビデオ訪問を選び、26.2％は特に好みがない、または分からないと回答した。

遠隔医療のビデオ訪問の登場は、参加者の意見に影響を及ぼした。 調査によると、参加者の45％が2020年3月にCOVID-19のパンデミックが始まって以来、プロバイダーとのビデオ訪問が少なくとも1回はあったと報告している。そのグループ中、44.2％が対面を選び、31.4％がむしろビデオの利用を選ぶとしている。

しかし、ビデオ訪問を未経験の人に関しては、60.2％が対面訪問を選び、ビデオを選んだ人はわずか12.2％だった。

この調査は、2つの形式間で費用が異なる場合の参加者の関心を評価することも目的とする。ビデオ訪問を選ぶ参加者に、10ドルの対面訪問と30ドルのビデオ訪問を比較して尋ねたところ、18.9％は依然としてビデオ利用を選び、61.7％は対面訪問に切り替え、19.1％は特に好みがない、または分からないと答えた。

もともと対面を選ぶ人に、費用が要因となると仮定して尋ねたところ、49.8％が対面を選び、23.5％が切り替えた。

しかし、ビデオ遠隔医療の使用への関心を5段階でランク付けするように尋ねると、参加者の61.4％が非常に意欲的、または意欲的であり、不本意であると答えたのはわずか8.5％であった。 2020年3月以降にビデオ訪問を行った人のうち、将来遠隔医療を使用したくない人はわずか2.3％であった。

20〜39歳の若い患者はビデオ訪問を選ぶ可能性が最も高く（25.9％）、60歳以上の患者が最も低かった（12.6％）。 この調査では、大学学位を持つ個人は、学位のない同年代よりもビデオ訪問を選ぶ傾向があることもわかった。

記事原文はこちら（『mobihealthnews』2021年12月2日掲載）

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