『mHealth Watch』では、ここ最近で公開されたニュースから「注目ニュース」をピックアップし、独自の視点で解説していきます。
今回注目したニュースはこちら！

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“研究：メディケイドの患者、カップル、家族はテレヘルスを継続する可能性が低い”

JMIRに掲載された研究によると、社会経済的地位の低いグループの患者、カップルや家族にサービスを提供するセラピストは、COVID-19感染症のパンデミック後にテレヘルス（遠隔治療）を継続する可能性が低いことがわかった。

研究では、2021年1〜4月にかけての時点でテレヘルスを利用している精神医療従事者を対象に、診療内容、テレヘルスへの移行や利用の経験、利用者の特徴などが調査された。27州から合計114名のセラピストが回答し、パンデミック前にテレヘルスを利用したことがあると答えたのは半数以下だった。

研究者によると、地方出身者、若年層と高齢者、メディケアの対象者、性別や宗教上のマイノリティーといった患者の割合が高いセラピストほど、パンデミック後もテレヘルスを利用し続ける傾向があることがわかった。

「本研究の結果は、あるグループの患者がテレヘルスの恩恵を受け続ける可能性が高い一方で、社会経済的に恵まれていない人、メディケイドの対象者、カップルや家族療法を求める人々などの脆弱なグループは、遠隔治療の恩恵を受けにくい可能性を示唆しています」と、その研究の著者は記述した。

「これらの違いは、テレヘルスの格差を助長している要因、例えば、テクノロジーへのアクセス、住居や育児の問題、免許を持った専門家の継続的なトレーニングの必要性などに対処する必要があることを示しています」

研究者は、参加者が自己選択で参加した可能性があり、彼らの経験が全国のすべてのセラピストに当てはまるとは限らないため、多様なサンプルを用いたさらなる研究が必要だと指摘している。

しかし研究者は、この研究が、すでに不利な立場に置かれているグループがテレヘルスを受けることを阻む潜在的な構造的障壁を浮き彫りにしていると主張している。メディケイド（低所得者向け医療保険制度）とメディケア（65歳以上の高齢者と障害者向け医療保険制度）のテレヘルス適用は同時に開始されたため、メディケイドの利用者がテクノロジーやインターネットにアクセスする方法がなかったり、そのプログラムが州や地方レベルでその様式をサポートしていない場合がある。

研究者は、カップルや家族を対象とするセラピストがテレヘルスを効果的に利用するためには、より多くのトレーニングが必要だと指摘した。また、オンラインで仕事をしていると、対立を緩和したり複数の患者を管理したりすることがより困難になるとも指摘している。

記事原文はこちら（『mobihealthnews』2022年6月2日掲載）

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『mHealth Watch』の視点！

日本でもCOVID-19流行後、テレヘルス（遠隔診療）が期限付きとは言え解禁され、保険適用範囲も拡大されたことから利用者も増加しました。

米国は日本より以前からテレヘルスは利用されていました。日本との一番の違いは国土でしょう。住んでいる環境によっては、専門医に診てもらうために片道2、3時間かけて行かなければならないことがあります。それがテレヘルスを利用することで、往復6時間を削減することができます。とても便利な仕組みです。

そうは言っても、体調が悪ければ直接診てもらうのが当たり前な人が多数を締めていますので、以前のテレヘルスの利用はそこまで大きなものではなかったとのことです。

その後、米国の場合、COVID-19流行によりロックダウンしたことで、病院に行けなくなった人がテレヘルスに切り替えることになりました。結果としてTeladoc Healthのようなテレヘルス専門の医療機関が軒並み売上を伸ばすこととなりました。

COVID-19も徐々に落ち着きをみせてきたことで、多くの人が元の生活スタイルに戻ってきています。医療を受けるスタイルもやはり変化してきています。

テレヘルスを使ったことで、今後もテレヘルスを選択する人もいれば、テレヘルスが不便と感じた方もいます。

テレヘルスが不便と感じた方は、今回の記事のように、IT環境が備わっていない人、高齢のためITリテラシーが低い人もいます。

不便と感じるもう1つの要因として、テレヘルスに適したコミュニケーションを提供できない医療従事者もいます。

でも、これは仕方のないことだとも言えます。もともとITを使ったコミュニケーションに関する専門知識や経験がない医療従事者がほとんどです。医療プロだからとコミュニケーションまで万能とはいかないものです。

今後もテレヘルスは必要なものになります。専門職へのオンラインコミュニケーションの知識や経験を与える仕組み作りが、益々重要になってくるでしょう。

 

『mHeath Watch』編集　渡辺　武友
株式会社スポルツにて健康ビジネスにおけるマーケティングに関するコンサルティング、一般社団法人 社会的健康戦略研究所の理事として、本質的健康経営の社会実装方法の研究を行う。またウェアラブル機器、健康ビジネスモデルに関する健康メディアでの発表や、ヘルスケアITなどで講演を行う。