日本総合研究所は、事務局を務める「日本デジタルヘルス・アライアンス」の活動として、産業医を対象に、健康経営の促進に向けたデジタルヘルスサービス(以下「DH」)の利用実態および利用意向に関するアンケート調査を実施した。
調査の結果、産業医の8割以上が、健康経営の推進においてDHの利活用に価値を見いだしていることや、企業においてDHは、運動習慣や禁煙、食生活など、主に生活習慣病の改善を目的としたサービスで導入が進んでいることなどが分かった。DHには、セルフケアを促す行動変容アプリが豊富にあり、このことが導入状況にも反映されている。
DHを導入済みの企業に所属する産業医は、全体の約3割だった。このうち約6割が大規模企業を中心とする健康経営推進企業であった一方、中小規模の企業は約2割にとどまった。
ウェブサイトはこちら(株式会社日本総合研究所 2024年9月26日掲載)
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