IDC Health Insights社の「IDC FutureScape Report」は、関係機関向けに2015年に現れる可能性のある新しいテーマや、業界トレンドに関する長期的な見通しを提供している。

＜2015年のデジタルヘルス10の予測＞

1. 医療費の増加とともに、病院の25％で業務の非効率性が大きな問題になっており、病院においてデータ駆動型のデジタル戦略の開発（2016年に予算が必要）が行なわれるようになっていく。
2. 2015年までに医療機関の50%が、過去12ヵ月に1～5件のサイバー攻撃を受ける見込みであり、それらの攻撃の1/3は成功すると考えられる。この結果、医療機関は、正常な業務を混乱から守り、罰金や通知費用を免れるために、多面的なセキュリティー戦略に投資する必要に迫られている。
3. 品質改善や費用効率化の圧力が増大するに伴ない、病院の15%では、個人別の治療計画の提供を可能にする包括的な患者プロファイルを、2016年までに作成する見込みである。
4. 2020年までに医療データの80%は、その存続期間のいずれかの時点でクラウドを経由する見込みである。なぜなら、プロバイダーがデータの収集・集約・分析や意思決定のために、クラウドベースのテクノロジーやインフラの活用を求めているためである。
5. 患者の体験を改善することにますます関心が高まることに伴ない、患者の医療機関とのやり取りの65%が、2018年までにはモバイル経由となる見込み。この結果、医療機関は、Webやモバイル、電話を通じ一貫したサービスを提供するために全チャンネル戦略を展開することを迫られている。
6. 慢性疾患を持つ患者の管理に係る医療費の高騰を抑えるため、世界中の医療機関の70%が2018年までに、患者と対面するモバイルアプリやウェアラブルデバイス、遠隔医療管理、ネットワークによるケアに投資を行う予定である。これにより、全住民健康管理戦略をサポートするビッグデータや分析能力に対する需要が高まる見込みである。
7. 引き続く技術的イノベーションや知識集約型ワークフロー・実用的分析の利用の増大に基づき、現在のビッグデータ問題の50%以上は2018年までには解消され、日常的に使用可能なITになる見込みである。ビッグデータをサポートするための特別なIT資源の必要性も減少するだろう。
8. サービスのアウトソーシングのために外部パートナーへの依存が増大するに伴い、健康・生命科学分野の購入者の50%以上が、2018年までに相当なリスクの共有をサービス提供者に対して要求する見込みだ。その目的は、サービス提供者が業務プロセスにおいて、自らの役割が増大していることを確実に認識し、平凡な、あるいは劣悪な業者から優秀な業者に収益を振り向けるためである。
9. より効率的に、より良い医療成果を提供せよとの圧力が高まっており、支払者は、北米や欧州連合の医療提供者に対する支払いの35%について、今後36ヵ月内に新しい償還モデルを実施する見込みである。この結果、品質測定や支払・請求システムに関連投資が行なわれるだろう。
10. 2020年までは、データや分析の利用が急増を続け、医療の提供における利害関係者が増大するなか、デジタル空間で生み出されるあらゆる医療データの42%が保護されず、保護を必要とする状態にとどまる見込み。

記事原文はこちら（『Mobile Enterprise』11月21日掲載）

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