非営利組織National Business Group on Health（全米企業保険組合）によると、来年はかなり多くの大企業が、今年よりも従業員に対する遠隔医療サービスを提供することになるようだ。6月に実施された調査には、米国大企業140社からの回答が含まれていた。

雇用者は2016年に医療給付コストを6％引き上げようと考えている。しかし、費用分担規定のような計画変更を行ない、消費者主導型医療プラン（CDHPs）を採用し、新たに、もしくは拡充されたウェルネスへの取り組みを開始することで、多くの計画を5％にまで引き下げようともしている。

現在、雇用者の48％が従業員に遠隔医療サービスを提供しているが、調査ではそのサービスが合法化されている各州の雇用者の74％が、来年の提供を計画していることが判明した。National Business Group on Healthは、この増加を「遠隔医療の急増」とみなした。

記事原文はこちら（『mobihealthnews』8月25日掲載）

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