COVID-19のパンデミックに伴い、世界各国において遠隔医療を巡る規制緩和と、当該マーケットにおける新規プレイヤーの急増を認めた。一方、我が国での「遠隔医療への患者アクセスの公平性」についての報告は非常に限られていた。東京大学で公衆衛生学・医療政策学の研究を行う宮脇敦士助教らの研究チームは、遠隔医療利用と社会経済的要因の関係を調査し、Journal of Medical Internet Researchから結果を報告している。

18～79歳の研究参加者24,526名において、遠隔医療利用は2020年4月段階における2.0%（497名）から、同年8-9月時点で4.7%（1,159名）と倍増していたという。また、一貫して若年における利用が目立ったが、70歳以上の高齢者における利用割合も、対象期間中に増加していた。

記事原文はこちら（『The Medical AI Times』2021年8月3日掲載）

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