調査結果によると成人の19％は少なくともひとつの健康アプリをダウンロードし、日常的に使用している。これをフルタイムの会社員で見ると、その割合は23％まで高まる。

携帯電話が広く普及し、健康アプリが利用される基盤が形成された。疾病対策予防センター（Centers for Disease Control and Prevention）は、米国の成人のうち39％は携帯電話のみを使用しており、固定電話しか使用しない割合（7％）を5対1で上回っていると推計している。

Gallupの調査では、成人の約2/3（65％）はスマートフォンを保有しており、スマートフォンユーザーの約半分（全成人の34％）は、健康的な生活を送るのに役立つアプリを最低ひとつダウンロードしたと伝えている。

このレポートでは、健康に関連したモバイル技術やアプリを従業員に使用してもらうよう促し、従業員にスマートフォンでの健康関連アプリを示したうえでそのメリットを説明するよう、企業に勧めている。

その他の提案としては、「月間アプリ」を設けて取り組みを強化、職場内でアプリの有用性テスト、チーム単位で健康アプリの利用促進競争、アプリの推進担当者を指定するほか、管理者に対し、従業員が健康促進方法を見つけやすいように主導的な役割を果たしてもらうことなどがある。

記事原文はこちら（『Healthcare IT News』11月11日掲載）

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